去年と同じ作り方をしているのに、試算表の粗利率だけが落ちている。製造業では毎期のように出てくる話です。

製造業の計画は、全部原価ではなく直接原価で立てます。 決算書の製造原価は全部原価で、工場の給与や機械の減価償却費まで製品の原価に入っています。そのため粗利率は、売れ行きのほかに数量と在庫でも動きます。

売れた分だけ増える費用だけを原価にする直接原価に組み替えると、限界利益が数量に正比例し、「いくつ作れば足りるか」まで降ろせます。

全部原価と直接原価は、原価に固定費を入れるかどうかの違い

2つの原価の違いは、工場の固定費を製品の原価に入れるかどうかの1点です。

全部原価直接原価
製品の原価に入れる費用材料費・外注加工費 + 工場の給与・減価償却費・製造経費材料費・外注加工費だけ
工場の固定費の扱い製品1個ずつに配るその期の費用として一括で引く
売上から原価を引いたもの売上総利益(粗利)限界利益
利益が動く理由売った数と、作った数(在庫)売った数だけ
使う場面決算書・税務申告社内の計画と判断

決算書は全部原価で作るのが決まりなので、試算表の粗利率は全部原価の数字です。 計画に使うのは直接原価のほうで、GYAKUSAN が「粗利総額(MQ)」と呼んでいるのも、直接原価で出した限界利益です。

決算書の製造原価は全部原価になっている

部品加工の会社を1社置きます。年間売上1億4,400万円、製造原価1億2,200万円(モデル例)。

費目年額売れた分だけ増えるか
材料費5,760万円増える
外注加工費1,440万円増える
労務費(工場の給与)3,000万円増えない
減価償却費(機械)1,200万円増えない
製造経費(工場家賃・水道光熱費の基本料金)800万円増えない
製造原価 合計1億2,200万円—

全部原価の売上総利益は2,200万円、粗利率は15.3%です。この15.3%は、 売れても売れなくても出ていく5,000万円を引いた後の数字になります。 内訳は労務費3,000万円・減価償却費1,200万円・製造経費800万円です。

直接原価で見ると、原価は材料費と外注加工費の7,200万円だけです。 限界利益は7,200万円、限界利益率は50%になります。

製造原価の中身を2つに分けた図。左は売れた分だけ増える費用(変動費 V)で材料費と外注加工費、右は売れなくても出ていく費用(固定費 F)で労務費(工場の給与)・減価償却費(機械)・製造経費(工場家賃など)。全部原価はまとめて引いて売上総利益(粗利)になり率が数量で動き、直接原価は増える費用だけを引いて限界利益(MQ)になり数量が変わっても率は動かない。
試算表の製造原価は1行ですが、中身は売れた分だけ増える費用と、売れなくても出ていく費用に分かれています。全部原価はまとめて引き、直接原価は赤枠のように増える費用だけを引きます。

全部原価の粗利率は、数量で動く

同じ会社で、数量だけが12,000個から9,600個へ2割落ちた場合を並べます。 作った数と売った数は同じ(在庫は積まない)とします(モデル例)。

12,000個9,600個
売上1億4,400万円1億1,520万円
売れた分だけ増える費用7,200万円5,760万円
工場の固定費(労務・償却・経費)5,000万円5,000万円
製造原価(全部原価)1億2,200万円1億760万円
1個あたりの製造原価(全部原価)10,167円11,208円
売上総利益2,200万円760万円
粗利率(全部原価)15.3%6.6%
限界利益率(直接原価)50.0%50.0%

売り方も単価も何ひとつ変えていないのに、全部原価の粗利率は15.3%から6.6%へ落ちます。 売上総利益の額も2,200万円から760万円へ、1,440万円減ります。

1個あたりの製造原価が10,167円から11,208円へ上がったのは、 工場の固定費5,000万円を売れた個数で割り直したからです。 動かない費用を個数で配ると、売れない年ほど1個が高く見えます。 同じ理由で、GYAKUSAN では固定費を部門へ均等割りしません。 配るのは直課できる固定費だけにして、残りは本社共通の固定費として全社に置きます。

一方で直接原価の限界利益率は50.0%のまま動きません。 数量で動く率を計画の基準に置くと、計画の前提が期の途中で勝手に変わります。

全部原価では、在庫を積むと利益が出る

全部原価には、もう1つ見落としやすい性質があります。 売れていなくても、作れば利益が増えて見えることです。

売れたのは同じ9,600個のまま、工場は予定どおり12,000個を作って、 2,400個を在庫に積んだ場合を比べます(モデル例)。

9,600個作って9,600個売る12,000個作って9,600個売る
売上1億1,520万円1億1,520万円
売れた分の変動費5,760万円5,760万円
売れた分に乗った工場の固定費5,000万円4,000万円
在庫に残った工場の固定費0円1,000万円
売上総利益760万円1,760万円
販売費および一般管理費1,600万円1,600万円
経常利益(全部原価)−840万円160万円
経常利益(直接原価)−840万円−840万円

12,000個作ると、工場の固定費5,000万円は1個あたり約4,167円で配られます。 売れ残った2,400個は、そのうち1,000万円ぶんを抱えたまま在庫に回り、今期の費用から消えます。 売った数は同じなのに、全部原価の経常利益は−840万円から160万円の黒字に変わります。

直接原価では、工場の固定費はその期の費用として全額引くので、作った数に関係なく−840万円です。 直接原価の利益は、売った数でしか動きません。

在庫に回った1,000万円は、翌期に売れたときに費用として出てきます。 その間も、2,400個ぶんの材料費と外注加工費1,440万円はすでに払っています。 全部原価の黒字だけを見て計画を立てると、現金は減っているのに利益が出ている、という判断の誤りが起きます。

直接原価の限界利益は、売れた分だけ増える費用で引く

限界利益は、売上から変動費だけを引いた金額です。

限界利益 = 売上 − 売れた分だけ増える費用

1個あたりでも見ます。単価(P)12,000円から原価(V)6,000円を引いた6,000円が、 1個あたりの限界利益です。12,000個なら7,200万円、13,000個なら7,800万円。 数量に正比例するところが、全部原価の粗利との決定的な違いです。

用語としての粗利と限界利益の関係は、 粗利と利益の違いで整理しています。

工場の労務費はどちらに入れるのか

全部原価の決算書を直接原価に組み替えるとき、分け方の基準は1つだけです。 売れなかった月にも出ていくかどうかで分けます。

費目扱い理由
材料費変動費作った分だけ消える
外注加工費変動費出した分だけ請求が来る
荷造運賃・出荷運賃変動費出荷した分だけ増える
工場の正社員給与固定費受注が減っても払う
期間工・派遣(月単位の契約)固定費当月の数量では増減しない
機械の減価償却費固定費現金は出ていかないが毎期同額

工場の水道光熱費は、基本料金は固定費に置き、機械の稼働に連動して増える動力費は変動費へ寄せます。 荷造運賃・出荷運賃は一般には変動費ですが、このモデル例の会社は取引先負担のため金額がなく、 変動費は材料費と外注加工費だけになっています。

減価償却費1,200万円は費用に立つのに現金は出ていきません。 仕組みは減価償却費はなぜ現金が減らないのかに書きました。

境目で迷う費目の判断は、固定費と変動費の分け方が手順になっています。 製造原価と販売費で分けるのではなく、変動費と固定費で分け直すのが、直接原価への組み替えです。

費目を分け直す図。全部原価の分け方である製造原価と販売費および一般管理費から、直接原価の分け方である変動費(V)と固定費(F)へ線を引き直す。製造原価の材料費・外注加工費は変動費へ、労務費・減価償却費・製造経費は固定費へ、販管費の荷造運賃・出荷運賃は変動費へ、その他の販管費は固定費へ移る。
線を引く場所を、製造原価と販管費の間から、増える費用と増えない費用の間へ移します。製造原価の労務費は固定費へ、販管費の荷造運賃は変動費へ渡り、計画に使える限界利益が出ます。

必要な数量は固定費から逆算して出す

直接原価に分け直すと、この会社の固定費は次の4つで6,600万円になります(モデル例)。

固定費年額
労務費(工場の給与)3,000万円
減価償却費(機械)1,200万円
製造経費(工場家賃・水道光熱費の基本料金)800万円
販売費および一般管理費1,600万円
合計6,600万円

この会社は運賃を取引先負担にしているため、販売費および一般管理費1,600万円はすべて固定費です。 自社で運賃を負担している場合は、その金額を固定費から外して1個あたりの変動費に足してください。

翌期に残したい経常利益(G)を1,200万円とします。

必要な限界利益 = 経常利益1,200万円 + 固定費6,600万円 = 7,800万円

限界利益率50%なので、必要な売上は1億5,600万円です。

経常利益1,200万円を残すための逆算(モデル例)
赤枠の限界利益7,800万円が、この会社が稼ぐべき金額です。経常利益1,200万円と固定費6,600万円を足して先に決まり、必要な売上1億5,600万円は最後に出ます。目標利益(G)と固定費(F)から 必要な粗利総額(MQ)を出し、 想定の粗利率 50.0% で割って必要売上(PQ)を求めています。

必要な数量は、7,800万円を1個あたりの限界利益6,000円で割って13,000個。 年間営業日を240日とすると、1営業日あたり54.2個です。

単価12,000円 × 13,000個で、経常利益1,200万円が残る(モデル例)

部品(年間の平均で1品目にまとめたもの)

単価P12,000円
原価V6,000円v率 50.0%
1個あたり粗利M6,000円m率 50.0%
数量Q13,000個

=粗利MQ7,800万円

左の単価12,000円のうち、原価6,000円は材料費と外注加工費として出ていきます。残る1個あたり6,000円を13,000個積み上げた7,800万円が、右の図の赤枠の限界利益(粗利総額)です。そこから固定費6,600万円を引くと、経常利益1,200万円が残ります。左は1個あたりの中身(単価=原価+1個あたり粗利)× 数量。それが、右の図の粗利総額(MQ)7,800万円 です。 そこから固定費(F)6,600万円 を引いた残りが経常利益(G)です。

損益分岐点は何個で越えるのか

固定費6,600万円を1個あたりの限界利益6,000円で割ると、11,000個が損益分岐点です。 売上高に直すと1億3,200万円になります。

固定費6,600万円・1個あたり限界利益6,000円のときの損益分岐点(モデル例)
単価P12,000円
−
原価V6,000円
=
1個あたり粗利M6,000円
2,000万4,000万6,000万8,000万
固定費F6,600万円粗利総額MQ↑ 11,000個が損益分岐点11,000個粗利 6,600万円利益 ±0万円
0個横軸=数量 Q13,333個

☝ 図をタップするか、横にスライドすると、その個数での粗利と利益が出ます

右上がりの線が限界利益の積み上がりで、固定費6,600万円の横線と交わる11,000個が損益分岐点です。現状の12,000個や目標の13,000個まで動かすと、利益がどれだけ積み上がるかが分かります。右上がりの線は、1個あたり粗利(M)6,000円 が数量ぶん積み上がっていく様子です。これが固定費(F)の横線に届いた個数が損益分岐点で、そこから先の1個は、まるごと利益(G)になります。

損益分岐点11,000個と現状12,000個の差は1,000個、率にして8.3%しかありません。 目標の13,000個までは、現状から1,000個の上積みです。 年間240営業日なら、1営業日あたり4.2個になります。

数量限界利益経常利益
9,600個5,760万円−840万円
11,000個(損益分岐点)6,600万円0円
12,000個(現状)7,200万円600万円
13,000個(目標)7,800万円1,200万円

全部原価の粗利率では、この4行を同じ物差しで並べることができません。数量が変わるたびに率が変わり、在庫を積めば利益まで変わるからです。 個数まで落とす手順は損益分岐点は「売上高」で止めるなにまとめています。

まとめ

  • 全部原価と直接原価の違いは、工場の固定費を製品の原価に入れるかどうか
  • 決算書は全部原価。工場の給与や減価償却費が混ざるので、粗利率は数量で動く。2割の減産で15.3%から6.6%まで落ちた(モデル例)
  • 全部原価では、在庫を積むと固定費が翌期へ持ち越され、売れていないのに利益が出て見える
  • 直接原価の限界利益率は、単価と1個あたりの変動費が変わらないかぎり、数量が変わっても動かない
  • 計画は直接原価で立てる。必要な限界利益 = 残したい経常利益 + 固定費。これを1個あたりで割ると必要な数量が出る

今日やることは1つです。試算表の製造原価を、材料費・外注加工費と、労務費・減価償却費・製造経費の2群に線を引いて分けます。これが直接原価への組み替えの第一歩です。

GYAKUSAN を使うと、直接原価で必要な数量が出る

無料シミュレーター GYAKUSAN は、はじめから直接原価の考え方で組まれています。 費用を変動費と固定費に分けて入れ、残したい経常利益と固定費から先に計算します。 出るのは、稼ぐべき限界利益と必要な売上です。商品ごとに単価と原価を入れると、 そこから必要な数量と1営業日あたりの個数まで降りてきます。 登録は要らず、入れた数字はサーバーに送られません。

入れる数字GYAKUSAN が出す数字
残したい経常利益(G)1,200万円と固定費(F)6,600万円必要な限界利益 7,800万円
想定の限界利益率 50%必要な売上 1億5,600万円と変動費 7,800万円
単価(P)12,000円と原価(V)6,000円必要な数量 13,000個
年間営業日 240日1営業日あたり54.2個

この記事のモデル例をそのまま入れると、こうなります。

経常利益1,200万円 + 固定費6,600万円 = 必要な限界利益 7,800万円(限界利益率50%で必要売上1億5,600万円)

1個あたりの限界利益6,000円で割ると、必要な数量は 13,000個。損益分岐点は11,000個です